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日本体育協会へ寄付金贈呈『次世代の育成に』

dsc_0750→左/株式会社エスエスケイ 佐々木 恭一代表取締役社長・右/日本体育協会 泉 正文 副会長兼専務理事

株式会社エスエスケイ(本社/大阪市中央区・代表取締役社長/佐々木恭一)では、2017年7月12日に、公益財団法人日本体育協会および関係スポーツ団体、日本オリンピック委員会(JOC)、日本野球連盟(JABA)、全日本野球協会(BFJ)への寄付金を贈呈いたしました。

 

1976年より継続して実施

公益財団法人 日本体育協会への寄付金贈呈は、1976年(昭和51年)から、継続して実施してきました。創業者の佐々木恭三が、創業30周年を節目に、日本の体育振興に尽力されたスポーツ団体に対して、感謝の意を込めて始めたのがきっかけです。

(株)エスエスケイは、野球ブランドのSSK、デンマークのライフスタイルスポーツブランドのhummel(ヒュンメル)、女性の健康美をサポートするJanestyle(ジェーンスタイル)など自社ブランドを展開。野球やサッカー、ハンドボールなどのチームスポーツやライフスタイルに使える高機能アイテムを製造・販売しています。

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→日本体育協会にて

 

創業70周年を迎え100年企業へ

2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催やゴールデン・スポーツ・イヤーズを機に、スポーツ振興が日本経済の成長戦略として脚光を浴び、社会におけるネットワーク構築や人間関係を深める社会資本としても期待されています。昨年、創業70周年を迎えることができましたエスエスケイでは、スポーツの持つ力を社会に生かしていく取り組みを行っていきたいと思っています。

具体的な取り組みとしては、キャッチボールでコミュニケーション力アップ、野球審判ビデオで子どもたちが野球に夢を持てる環境の整備、アンプティサッカーで共生社会に向けた場作りなどを行っています。スポーツには人を勇気付け、前に進ませる力があり、社会を元気にすることが可能です。

また、社会ではAIの活用などが話題となっており、エスエスケイでもIT化、ITC化を積極的に進めていきますが、人と人でしかできない協調や協働を大切に、人の絆や人のぬくもりを重要視した企業活動を続けていきます。今後、経済性(利潤追求)と社会性(貢献活動)の融合を実現させる取り組みを実施していくことができればと思い、取り組みを進めています。

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→日本オリンピック委員会にて

 

強化と次世代の普及

日本体育協会の泉正文副会長は、エスエスケイからの寄付金は、「国民スポーツを推進するために活用させていただいております」と説明し、来年4月より、日本体育協会が日本スポーツ協会と改称することについては、「体育を否定するわけではなく、日本フライングディスク協会が日本体育協会に準加盟したり、2022年アジア競技大会でe-Sportsが正式種目になるなど、スポーツを取り巻く社会状況が変わってきている中で、幅広いスポーツを考えていく必要がある」と話しました。

「トップチームの強化に加えて、次世代の育成が重要で、取り組みを実施しています」とは、軟式野球、ソフトボール、サッカー、ハンドボールの各連盟の代表からも、具体的な紹介がありました。また、日本体育協会は、従来の普及活動に加え、JOC、JPCと一緒に強化をも担い、『JAPAN RISING STAR PROJECT』という2020年を目指すアスリートを発掘するためのプロジェクトをスタートさせているとのこと。

「強化、普及は2020年で終わらない」と泉副会長から話がありました。エスエスケイも、各連盟への寄付金贈呈を40年来行ってきましたが、今後もスポーツを通して、子どもの育成や社会の課題解決に繋がる活動を行っていくことができればと思っています。

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→日本野球連盟/全日本野球協会にて

 

<寄付金贈呈団体>
・公益財団法人 日本体育協会
・公益財団法人 全日本軟式野球連盟
・公益財団法人 日本ソフトボール協会
・公益財団法人 日本サッカー協会
・公益財団法人 日本ハンドボール協会
・公益財団法人 日本オリンピック委員会
・公益財団法人 日本野球連盟
・一般財団法人 全日本野球協会

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