スポーツ振興を目的として、各種団体に寄付金を贈呈

株式会社エスエスケイ（本社/大阪市中央区・代表取締役社長/佐々木恭一）では、11月中旬に、公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）および関係スポーツ団体、日本オリンピック委員会（JOC）、日本野球連盟（JABA）、全日本野球協会（BFJ）、12月下旬に公益財団法人日本高等学校野球連盟への寄付金を贈呈しました。

1976年より始めて50年

公益財団法人 日本スポーツ協会（JSPO）への寄付金贈呈は、1976年（昭和51年）から、継続して実施してきました。創業者の佐々木恭三が、創業30周年を節目に、日本の体育振興に尽力されたスポーツ団体に対して、感謝の意を込めて始めたのがきっかけで、今回で50年目となりました。

社会との共創、共振を大切に

株式会社エスエスケイは、野球ブランドのSSKとデンマークのスポーツブランドhummel（ヒュンメル）の自社ブランドを展開。スポーツの価値がより一層高まる時代において、エスエスケイもそれを成長の機会と捉え、SSKとヒュンメルでスポーツ　コ・クリエーション活動として、社会との共創、共振を大切に、スポーツを通した社会貢献活動にも力を入れています。

会談の中で、代表取締役社長の佐々木が、秋から冬にかけて行っている6チーム協働の手話シャツを紹介。「リーグや競技の垣根を超えて、スポーツを通して社会の課題解決に繋げるために尽力してくれました」と話しました。

デジタル革命で向上する日本の競技力

全軟連吉岡大輔事務局長は、BFJ（全日本野球協会　アマチュアのトップ）とNPBが共催した野球サミットについて触れ、「連盟や協会が乱立しているなか、野球界を一致団結してもっと盛り上げていかなければいけないと話し合いました。ラグビーのアフターマッチファンクションを参考に、試合後に敵味方関係なく、選手や関係者が集まり、お互いの健闘を称え合う取り組みを導入している」と語りました。

日本オリンピック協会では、太田雄貴専務理事（元フェンシング日本代表）が、「デジタル革命により、現在はいきなり世界を目指す選手（子ども）が増えています。日本人選手の海外での活躍により、目標が世界に設定され、世界で活躍する自分のイメージもつきやすい。選手キャリアの上での時間軸を短縮できることで、さらにレベルが上がってくるのでは」と、日本スポーツの競技力向上が促進されていると話しました。

エスエスケイの寄付金は、各団体でトップチームの強化や次世代の育成などに活用。エスエスケイでは、各連盟への寄付金贈呈を50年行ってきましたが、今後もスポーツを通して、子どもの育成や社会の課題解決に繋がる活動を行っていくことができればと思っています。